Hello, Chickadeeです！
私は新卒7年目の28歳からアメリカ駐在員となり、現在は駐在2年目です。
私の会社は比較的男性社会ですが、女性の駐在員も一定数います。
知り合いの女性駐在員たちを見ていると、男性駐在員とは異なる苦労やリスクを負いながらそれぞれの道を開拓されている人が多いように見えます。
今日は、「女性駐在員ならではのリスク」とはどんなものか紹介していきます。
そしてリスクを知った上で「リスクに見合うだけのものが得られるか」について考えてほしいと思います。
目次
女性が海外駐在するリスク
テンプレが無い、制度がない、結婚、出産、子育て
テンプレが少なく手探り
誤解を恐れずに断言すると、男性駐在員と比べると、女性駐在員とその家族のライフスタイルは多岐に渡りがちだと感じます。
どういうことかというと、私の肌感覚では男性アメリカ駐在員の9割が、妻が仕事を辞めて or 休職し家族と一緒に現地で暮らすパターンです。その他1割が、独身駐在者もしくは家族を日本に残した単身赴任者です。これらに当てはまらない男性駐在員は極々少数かと思います。
一方で女性駐在員の場合、この記事でも紹介しましたが、決まったテンプレは無く、独身・単身駐在、旦那が仕事をやめる（駐夫）、現地で結婚等、皆それぞれ自分の生き方・家族に合う型を模索し開拓しているようなイメージを持っています。
私自身、付き合っていた彼氏から反対されながら駐在し、駐在中に入籍して別居婚で駐在員を続けているという経歴から感じることは、様々なライフスタイルの可能性があるからこそ、葛藤・悩みが生まれやすいということです。
女性駐在員自身はもちろん、家族・パートナーにとっての葛藤でもあり、衝突が起こったり、相当な対話が必要となるのではないかと思います。
上手くお互いが納得する形に収まれば良いのですが、そうでなかった場合、我慢する方にストレスを与えることになり得るのではないかと思います。
ただ、共働きが増えてきた昨今、男性駐在員のライフスタイルも少しずつバリエーションが増えてきており、それに伴いこのリスクは女性駐在員だけに限らない話に既になってきているようにも思います。
婚期・出産適齢期を逃すリスク
駐在員の仕事は基本裁量が大きく、ある程度会社のことを任せられるような、入社後数年以上経ったような人が派遣されるケースが多いです。実際周りは30歳前後～40前後の駐在員が非常に多いです。
女性の結婚年齢平均は29歳、第一子出生時の平均年齢は30歳であり、まだギリギリ若いうちに駐在して帰国して出産、もしくは、出産を終えてひと段落後に駐在する人が多そうです。
ここでは、駐在を終えた後に出産予定の女性駐在員についてになりますが、
婚期を逃すリスク
まず第一に、婚期を逃すリスクがあります。
上記でも述べた通り、ちょうど結婚適齢期の頃に駐在開始の女性も多く、ライフプランが立てにくいです。中には日本で付き合っていた彼と駐在で離れ離れになることで上手くいかなくなったり、結婚適齢期がちょうど駐在生活の間に過ぎ去り、帰国後に気が付いた時にはチャンスが減っていた… なんてこともあり得ます。
もちろん駐在中の現地でも出会いはありますが、元住んでいた場所に戻りたい人にとってはそこで結婚相手を探すのは難しいかもしれません。
出産適齢期を逃すリスク
そして次に、出産適齢期のリスクがあります。
35歳を超えると妊娠の確率はぐっと下がると言われています。海外駐在の任期中は妊娠して仕事に穴をあけることはできないと思う人が多いと思うので、任期期間中は例え子供が欲しくても制限する方が多いのではと思います。
海外駐在は、人によっては5年の任期の方もおり、仕事や慣れない環境でのストレスでただでさえ不健康になりがちで、その間も刻一刻と歳を取っていきます。
最近は早くから不妊検査をして、もし妊娠しづらい体質だった場合は早くから不妊治療をしていくという人もいると聞きました。日本にいれば気軽に治療を受けられても、海外駐在中は医療費の不安や言葉の壁等もあり、なかなかそこまでできる人はいません。
このように、女性の婚期と出産適齢期は駐在しやすい年齢とも重なりがちで、婚期も出産適齢期も逃してしまうリスクを抱えています。
女性駐在員を想定した社内制度が不十分
過去から男性駐在員が多かった会社の場合、大半を占める男性駐在員を想定して決められている社内制度が多いと思います。
駐在員のライフスタイルの幅が広がると、例えば、女性駐在員が任期中に妊娠・出産することになった場合の福利厚生制度はあるのか？帯同家族も働けるルールとなっているか？駐在中にも共働きとなった場合の保育料支援はあるか？等、いろんなケースを想定した福利厚生等の社内制度が求められます。
私の会社もまだまだ限られたケースしか想定できていないように感じ、ケースバイケースで必要なものは会社と交渉していく行動力が必要となります。ただ交渉したからといって受け入れられるとは限りません。
残念ですが、女性駐在員がマイノリティの会社の場合、社内制度で損をするリスクもあるでしょう。
別居のリスク
これは私がそうですが、共働きの家庭が増えてきて、”駐夫”という言葉もSNS等では聞くようになってきた昨今ではありますが、そうはいってもやっぱり仕事を辞めたり休職してついてくる”妻”は多くても、”旦那”は多くないのがまだまだ実情です。
私の旦那にも、何度も何度も言い方を変えて、一緒にアメリカに住もう、こっちで働こう、養うよ！など言ってきましたが、決して賛同はしませんでした。
駐在が決まった方にパートナーや子供などのご家族が日本にいる場合、そして家族が駐在先に一緒に帯同できない場合、その時は別居という選択をする可能性が高いと思います。
私は日本国内で遠距離恋愛３年、アメリカと日本で遠距離別居３年（予定）を経験していますが、国内で遠距離するのと国をまたいで遠距離別居をするのとでは、正直精神的負担はケタ違いです。
はっきり言うと、単身海外駐在は、孤独との闘いです。
辛い気持ちはこの記事にも書いています。
日本国内であればなんだかんだ頑張れば月一で会えたり、何とか週末で会えたりしますが、海外の遠い所になると、移動に一日かかり、交通費もとても高いので、年に２～３回、長期休暇でしか会えなくなります。更には時差もあり連絡もとりづらく、コミュニケーションの頻度が落ちがちになります。
個人的には、せっかく海外生活という人生でなかなかない素晴らしい経験をできているのに、この状況を本当の意味で共有できないことはとても残念に思います。
このように別居はあまりオススメできるものではありませんが、女性駐在員はそのリスクがより高いのではないかと思います。
リスクに見合うだけのものが得られるか
挑戦にはリスクはつきものなので、これらを理由に諦めてほしいとは全く思いません。
ただ、孤独との闘いや、結婚・出産適齢期を逃しても後から後悔しないと心から思えるような強い覚悟を持って決断してほしいとは思います。
間違いなく、海外駐在で得られるものは大きいです。
海外駐在で世界が更に広まった私だからこそ、他の仲間たちの背中を押したい。
でも、後悔してほしくないからこそ、現地で一人で潰れてしまってほしくないからこそ、事前に心の準備をしてきてほしいと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
この投稿が、世界のどこかで悩むアナタの参考になったなら嬉しいです。
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